日よけが欲しい

『ハマちゃん息子、騎手デビューへ！　国民的人気映画「釣りバカ日誌」に、ハマちゃんこと浜崎伝助の息子・鯉太郎役で出演していた菅原隆一君（１７）＝茨城県出身＝が、平成２２年度ＪＲＡ騎手免許試験に合格したことが１０日に発表された。早ければ３月６日、中央競馬（中山、阪神、中京開催）でデビューする。

　隆一君は元騎手で現助手の菅原隆明さんが父で、９２年３月１１日生まれ。６歳から子役として活躍し、０１年の「釣りバカ日誌１２　史上最大の有給休暇」、０２年の「同１３　ハマちゃん危機一髪！」で、西田敏行演じる浜崎伝助の息子、鯉太郎を演じた。

　しかし当時から目標は騎手で、志す気持ちにまったく迷いはなかった。隆一君は合格発表後、「生まれ育ったのが美浦で、父も騎手だったので、自然と目指すようになりました。競馬サークル全員に好かれて信頼される騎手になりたい。ＧＩ、特に有馬記念とダービーは勝ちたいです」と、決意のほどを語った。

　また父である菅原助手は「幼稚園から小６までプロダクションに入り、毎週のようにオーディションを受けていた。ただ、本人はジョッキーになると決めていて、あまり俳優には興味がなかったようです。競馬の世界は厳しいので、常に頭を下げるという気持ちを大事にしてほしい」と、エールを送った。所属先は父が助手を務めている保田一隆厩舎。釣りバカの伝助・鯉太郎にも負けない親子の絆で、活躍してくれそうだ。』

ZAKZAKから

良い人生の選択をしましたね！

＜神戸新聞杯：追い切り＞　皐月賞２着のトライアンフマーチは、Ｃウッドで５ハロン６８秒０－１２秒０を計時。外ハウオリ（３歳１０００万）と、中ステージプレゼンス（２歳新馬）に、２馬身半先着した。騎乗した武幸騎手は「完全に競馬モードに入っているね。春より少したくましくなっているよ。ダービー（１４着）は参考外。今週は良馬場みたいだし、いい走りをしてくれたら上位に来られるんじゃないかな」とレースを楽しみにしていた。　［2009年9月25日　日刊スポーツ］
秋の競馬は良いですよね

先進各国が新車への買い替えを促す大規模な補助制度を競って導入している。高額な耐久財の代表である自動車消費を刺激し景気浮揚につなげるとともに、部品など関連産業を含めたすそ野の広い自動車産業を下支えして雇用維持を図るのが狙いだ。日本も１０日に決めた追加経済対策の目玉として最大２５万円の補助金制度を盛り込んだ。ただ「将来の需要を先食いするだけ」との指摘もあり、持続的な効果は不確かだ。【坂井隆之】

　◇ドイツで買い替えブーム

　新車買い替えへの補助制度は、フランスなど欧州では過去にも景気対策としてしばしば使われてきた。燃費効率のよい車への乗り換えを促すことで地球環境への配慮もアピールでき、「補助を付けるのに大義名分が立ちやすい」（日本政府幹部）のも各国でもてはやされている理由だ。

　今回の景気後退では、フランスが昨年末にいち早く導入。新車登録から１０年以上経過した車を廃車し、ハイブリッドなど低燃費車に乗り換えた場合、１０００ユーロ（約１３万円）を補助する内容だ。

　今年１月半ばに追随したドイツは、フランスの約２．５倍の２５００ユーロ（３３万円）の高額補助にしたことで、買い替えブームに火が付いた。１月には前年同月比１４．２％減と冷え込んでいた同国の新車販売台数は２月に同２１．５％増と反転。３月は同４０％増で、独政府は補助の財源拡大を迫られている。

　英国も新車購入に２０００ポンド（約３０万円）を支給する奨励策の導入を予定している模様。独仏のように純国内主力メーカーがない英国だが、現地で生産する日本メーカーなどに雇用維持をしてもらう期待がある。

　米オバマ政権も補助制度導入に前向きだ。業界では日欧の導入だけでも「０９年の世界の自動車販売が２３０万台以上押し上げられる」（米調査会社）との期待が出ている。

　◇日本追随、景気浮揚効果に疑問の見方も

　ドイツの成功に刺激された日本の政府・与党は、補助額を最大２５万円とした。低燃費車を対象に今月導入された自動車重量税・取得税の５０〜１００％減免制度「エコカー減税」と組み合わせると、新車購入者の恩恵は最大で４０万円を超える。

　新車登録から１３年以上経過した車を廃車し、一定の燃費基準を満たした新車に買い替える場合、普通乗用車で２５万円、軽乗用車で１２万５０００円を助成する。日本自動車工業会は、エコカー減税の影響も加えると０９年度の日本の新車販売台数を「計１００万台押し上げる効果がある」と期待を寄せている。

　トヨタ自動車やホンダなどのディーラーには、追加経済対策がまとまった先週末、さっそく買い替え制度への問い合わせが多数寄せられた。東京都内のあるディーラーは「減税に補助金が加われば、１ランク上の車を買う余裕も出てくる」と“特需”に早くも熱を上げている。

　ただ、あくまで０９年度補正予算の成立が前提だ。賃金削減や雇用不安で消費者心理が冷え込む中「新車増販効果は５０万台程度にとどまる」との試算もある。補助金制度は今年度いっぱいの時限措置であり「反動で１０〜１１年度の販売台数が落ち込む恐れもある」との見方もある。景気の持続的な押し上げにつながるかは不透明だ。

毎日新聞

どうなんでしょうねぇ・・・これって。

データ入力サービス会社の東邦ビジネス管理センター（大阪市）は２３日、松山市の事業所に今春採用予定だった高校生３２人の内定を取り消したと発表した。取り消された３２人については、松山市などが臨時職員として雇用する予定。市は採用枠を確保したとしている。

　また同社は、事業所の引受先企業を探しているが、３月１５日までに見つからない場合は、事業所の従業員１１７人についても解雇する方針という。

　同社によると、松山市の事業所は１６日から休業。従業員の２カ月分の給料も未払いになっている。記者会見した天羽健代表取締役は「資金繰りに対する認識の甘さが原因。申し訳ない」と謝罪した。

デイリースポーツ

どうなっていくのかなぁ・・

●雇い止め非正規社員、昨年１０月〜今年３月

　県内で雇い止めになる非正規社員のうち、契約期間満了前に契約を解除されたり解雇されたりする「中途解雇」に遭う人は８割超と、全国平均の２倍近いことが厚生労働省福島労働局のまとめでわかった。中途解雇は無効として、勤務先に損害賠償を求めて認められたケースもある。雇用情勢が悪化する中、組合関係者は、泣き寝入りせずに会社と交渉することが重要だと指摘している。（北川慧一）

　厚労省の先月３０日の発表によると、昨年１０月〜今年３月に職を失う非正規社員は全国で１２万４８０２人。うち中途解雇されるのは４４、４％にあたる５万５３７８人だった。
　一方、福島労働局によると、県内で同じ期間に失職する非正規社員は４９１１人で、このうち中途解雇されるのは３９６４人で８０、７％を占め、全国平均の１、８倍だった。
　雇用形態別での中途解雇の割合は、期間従業員などの契約社員が８２、８％で最も多く、次が８２、７％の派遣社員。パートやアルバイトなど「その他」は６８、９％、請負社員は６６、７％だった。

　全国平均より中途解雇の割合が高いことについて、福島労働局の戸ケ崎文泰・職業安定部長は「全国に比べて県内経済の悪化スピードが速く、企業が非正規社員を期間満了まで抱えきれなくなっているのではないか」と分析する。

　一方、労働問題に詳しい鈴木宏一弁護士（仙台弁護士会所属）は、企業に順法精神が欠けている可能性を指摘する。昨年３月に施行された労働契約法は、期間満了前の解雇を「やむを得ない事由」がある場合に限っているが、福島については「中小企業も多いことから、法律に対する認識の乏しい会社が多いのではないか」と話している。

　●会社と交渉し和解金

　契約社員にとっては厳しい情勢となっているが、中途解雇は無効だとして契約期間満了までの賃金を受け取ったケースもある。

　日産自動車の販売会社「福島日産自動車」（本社・福島市）の契約社員だった会津若松市の男性（６９）は昨年１２月中旬、業績の悪化などを理由に、同月末での退職を求められた。契約期間は今年９月まで残っていた。

　「不景気で暇だから辞めてくれ、とは何と勝手な」

　中古車などの修理工として同社で８年以上働いてきた男性は、会社側の突然の申し出に憤る一方、勤務意欲を失って退職届を出そうとした。

　しかし「こんな解雇はおかしい」と思いとどまり、先月、契約期間満了まで９カ月分の賃金にあたる１１７万円を同社に請求。すると今月、「長年の勤務の労に報いるため」として、請求した全額が「和解金」として同社から支払われた。

　中途解雇を求めたことについて同社総務課は「今後も厳しい経営環境が続くことが予想されるため、スリム化が必要と判断した」。和解金の支払いについては「会社として果たすべき責任があると考えた」と説明した。

　中途解雇について、個人加盟の労働組合「東京ユニオン」の高井晃執行委員は「会社から退職届を出すよう求められても、絶対に自分から辞めてはいけない。また、賃金１カ月分の解雇予告手当で解決しようとすることもあるが、泣き寝入りしないできちんと交渉する姿勢を示すことが大切だ」と話している。

　「キーワード」

　労働契約法と中途解雇　派遣社員や契約社員など、就業形態が多様化して労働紛争が増加する中、雇用契約のルールを明確にするため、昨年３月に施行された法律。それによると、雇用期間が定められた契約社員を期間満了前に中途解雇できるのは「やむを得ない事由」がある場合に限っている。

asahi.com

きついですよねぇ・・やはり貯金は大切だ

英ＢＢＣ放送が報道機関の「中立性」を盾に、パレスチナ自治区ガザへの支援金要請運動をニュース番組などで取り上げない方針を決めたことに批判が集中、市民による抗議デモのほか、現職閣僚が再考を促す異例の事態になっている。

　支援金要請運動は、イスラエル軍に破壊されたガザの家屋再建費用などを募るため英国の１３の慈善団体が共同で計画した。

　ＢＢＣはイスラエルとパレスチナという二つの当事者がある中、パレスチナ側への支援金要請だけを取り上げれば、報道機関としての中立性が損なわれるとして放映しないことを決定。

　これに対して「人道支援と政治問題をはき違えている」との批判が起こり、アレグザンダー国際開発相がＢＢＣトップに見直しを求める書簡を送付。英ＩＴＶなどテレビ各局も放映を決め、ＢＢＣの孤立ぶりが目立つ。（共同）

産経ニュース

戦争してる国って、ほっといたらどうなるんだろう。

　１５日午前４時ごろ、愛媛県大洲市の大洲市長、大森隆雄さん（６０）宅の玄関前の庭に男が侵入し、地面に刃渡り約７０センチの模造刀を突き刺して車で逃げた。

　大洲署は住居侵入などの疑いで捜査。午前６時ごろ、４０代の男が「市長の所に行った」と出頭してきたため、事情を聴いている。

　調べでは、飼い犬がほえるため市長の妻（５７）が窓から外を見ると、地面に模造刀が刺さり、そばに男が立っていた。妻は「暗くてよく見えなかった」と話しているという。当時、市長と家族計５人が在宅していた。

　大洲市では今月２５日に市長選があり、再選を目指す大森市長と新人候補の２人が出馬を予定している。

ZAKZAK 2009/01/15

何の罪になるんだろう

＜日刊バトル大賞：技能賞、年間最高試合賞＞

　丸藤正道が初の技能賞と２年ぶり２度目の年間最高試合賞の２冠を達成した。最高試合賞では１位のＫＥＮＴＡ戦に続き、２位も丸藤−近藤戦が選ばれた。「プロレスラーとしてすごい重要な賞。ＭＶＰと同じくらいの価値のあるもの。来年は、この時代のプロレスをよくしたい」と復興への使命感に燃えていた。

　［2008年12月26日9時4分　日刊スポーツ］

人気はどうなんでしょう

米大リーグ、ドジャースは１２日、斎藤隆投手（３８）と来季の契約を更新しないと発表した。斎藤はフリーエージェント（ＦＡ）となり、他球団との交渉が可能になる。

　斎藤はドジャースで３季プレーし、年俸調停の権利を得たため今季年俸２００万ドル（約１億８２００万円）から大幅アップが見込まれた。ドジャースは右ひじの靱帯（じんたい）損傷で約２カ月間戦列を離れたことを不安視。１年契約で２５０万ドルプラス出来高払いを提示したが、この日の期限日までに契約がまとまらなかった。

　ただルール上では残留の可能性も残されており、ドジャースのコレッティ・ゼネラルマネジャー（ＧＭ）は「現状では契約の意見が食い違ったが、今後、合意できることを願っている」とコメントを出した。（ロサンゼルス共同）

毎日新聞

斉藤って結構頑張ったんぢゃないの？

政府が計画している「定額給付金」の給付手続きを装った不審電話が２８日、仙台市内で相次ぎ、市役所に６件、宮城県警に１件の相談が寄せられた。

　この日は、支給時期や方法の素案が示されたばかりで、県警は振り込め詐欺の疑いがあるとみている。今後、全国で多発するおそれもあることから、総務省などが注意を呼びかけている。

　仙台市によると、不審電話をかけてきたのはいずれも、市役所市民課の職員を名乗る男。「定額給付金のはがきを送ったが、手続きがされていない」と切り出し、通帳とキャッシュカードを持って現金自動預け払い機（ＡＴＭ）に行くよう指示。「０１２０」で始まる電話番号を教え、ＡＴＭ前から連絡するよう求めた。